The Grasshopper meets the Hare

世界で一番自由奔放なキリギリスと、世界で一番のオッチョコチョイのウサギが語る、ニュースを明るくするブログです

宿題忘れた理研

この前[理研が幕を閉じる前にすべき3つのこと(STAP細胞がもしねつ造だったら) ](http://redcap.hatenablog.com/entry/2014/03/11/013315

)という記事を書いたのですが、理研さんは宿題をやり忘れたようです。

STAP細胞一問一答

不注意だの、分からないだの、何も答えてないのと同じです。中間報告とか言って4時間も何しに出てきたのか、という感じです。何にも答えられないんだったら、最初から出てくるなということ。

思うに、理研ではすでに証拠も掴んで、捏造であることは全て把握していると思います。で、なぜ『分からない』とかいう回答になるかというと、「どういう風に言ったら理研に火の粉が飛んでこないかが分からない」ということです。理研は、科学の健全な発展なんてものは考えていないことがはっきりしてきました。

後は、ゆっくり、監督官庁への報告を済ませ、「リケジョ」1人の責任とし、またぞろ第三者委員会でも作って調査結果を報告して終わりにするのでしょう。そんなことではまた繰り返しますよ、理研さん。  さよなら、理研さん。。。

なお、しばらく遠出するため2~3日お休みさせて頂きます。。。再開をお待ちください。

ではまた、ぐ~ぴょん

食料安全保障と川内原発について

政府は鹿児島県川内原発の再稼働に向け、優先審査を行うことを決めました。

川内原発

一番驚いたのは『川内』を『せんだい』と読むことです…といった冗談はさておき、鹿児島県原発を優先して審査するというのは理にかなっています。単純に福島から遠いので、住民の反応が一番「マシ」な状態だろうからです。

原発の再稼働を行うには、最後に住民の同意を取り付けないといけません。この同意が曲者で、今東北地方の原発の再稼働なんていっても、住民の同意など取れっこないです。でも、住民の反対が少なそうなエリアであれば、色んな手段を講じることで何とか同意取り付けられると判断したのでしょう。知事も市長も色んな便宜を図られてしまうと反対できなくなるでしょう。川内原発はそのモデルケースとして利用されるのでしょう。

政府は先日まとめたエネルギー基本計画にて、原子力を重要なベースロード電源と位置付けていましたので、何が何でも原発を再稼働させようとしています。同時に経常収支赤字の撲滅にも繋がる(実際どうかは別として)原発は必要不可欠になっているのだと感じられます。

だとしたら、最後まで意思を貫いてほしいです。川内もある程度の住民反対が出るでしょうが、ある程度したらマスコミが飽きて、あまり報道されなくなります。その時にどんどん再稼働を進めてしまえば、またかつての水準まで原子力発電の割合を増やせます。それが日本の生きる道だと思いますが…

今回思ったのは、TPPなんかで食料の安全保障(自給率)確保のためにあれだけ大騒ぎするのに、エネルギーの安全保障は化石燃料系を進めているので、逆に自給率を下げる方向に動いているなぁ、ということです。以前書いた通り、エネルギーと食糧生産は切っても切れない状態なので、原子力以外でエネルギーを確保するということは必然的に生存リスクを下げていることに他なりません。

誰か、日本全体を鳥瞰しながら議論を進めていけるような人が首相になってくれないものか。。。

ではまた、ぐ~ぴょん

王将のベアは何が目的なのか?日本経済への貢献??

餃子の王将が、ベアを要求額の4倍の1万円回答したようです。

王将ベア1万円

記事曰く、

社員約2200人の月給を一律4・92%増やす。平均年間給与は469万5千円(昨年3月末時点)で、定期昇給分も含めると月収は1万7008円増える。

大幅ベアの理由を、王将の広報担当者は「昨年12月に射殺された大東隆行・前社長の経営理念を継ぎ、従業員の幸せをめざす。外食業界の待遇改善にもつなげたい」としている。

王将の売上高は750億円程度で、経常利益で90億円稼いでいます。利益率は12%もあります。ベアで3.6億円の人件費増になったとしても、売上高の0.5%程度。これだけの利益率を確保していれば人件費増など痛くもかゆくもないです。逆に1万円のベアのニュースが拡散することで、広告宣伝効果の方がはるかに高いと思われます。

ベアが話題になるのは今年限りでしょうから、今年に大幅ベアを行って話題につなげるというのはとても賢いやり方です。トヨタのように、儲かっているのにベアには消極的だったりすると、世間からは冷ややかな目で見られてしまいます。

しかし、「成果評価が広がって日本は大変になった」、とかいうわりには成果評価とは無縁のベアをやる会社の多いこと。やはり日本企業には終身雇用の考え方が根強く残っていることを端的に示していますね。おそらく成果評価というのは、バブル後の賃金高騰を抑えるための方便でしかなかったのですね。賃金低下が終わった今では、成果主義は逆に企業に不利に働くことが身にしみて分かってきたので、成果主義から昔の終身雇用制に戻っていたんですね。

春闘も終わり、消費増税後の景気低迷がどのような動きを示すかに焦点が移って来ました。ベアの影響が良い方向に出ればいいのですが、所詮月2~3千円ですからね。。。それも大企業限定と。まず影響は出ないでしょう。とすると消費の落ち込み→暗い空気→景気低迷→消費の落ち込み・・・といった、失われた10年に逆戻りのような予感。

暗くなり過ぎる前に、それではまた、ぐ~ぴょん

あまりにあまりな甘利大臣!

甘利経済再生担当相は、賃上げに非協力な企業に対し「経産省が何らかの対応を」すると発言しています。

賃上げ非協力企業には何らかの対応を

「政府は、復興特別法人税の減税を前倒しして、原資を渡している。利益があがっているのに何もしないのであれば、経済の好循環に非協力ということで、経済産業省から何らかの対応がある」

とのこと。

日本の行政府は、いつの間に私企業の賃金にまで口を出せるようになったのでしょうか? そんなに賃上げしたいのなら、最低賃金引き上げ額、でも法律で決めてしまえば、みんな粛々と従うでしょう。それは、憲法にすら違反しそうな話なので、しないんでしょうね。

今日は春闘の回答のピークです。軒並み2千円から3千円ぐらいの「ベア」が実施されています。甘利大臣の影響なのか、そもそも事前に政府と企業トップとの間でネゴがなされていたものと思います。

そもそも賃上げが必要なのは、アベノミクスで物価が上がると、企業の成長圧力が高まります。その結果人手不足になり、賃金が自動的に上がるというシナリオだったはずです。

しかしアベノミクスで達成したのは、10%程度の円安だけです。円安になったからと言って輸出が増えた訳でもありません。一部トヨタ等の企業は最高益を更新していますが、これも企業活動が活発になったからというものではなく、海外市場が好景気で、海外の現地工場で生産したものを海外市場で売りさばいただけの話です。で、その利益は、円安レートで換算されてくるので、海外市場での利益がさらに増えるという話です。

更に悪いことに、円安になったために、輸入物資、特に原油・天然ガスといった燃料系の価格が上昇します。原発をストップしている日本には、燃料計の価格上昇はかなり堪えているハズです。 で、この燃料価格の上昇が、安倍総理念願の、物価上昇を引き起こします。これを見て日銀の黒田総裁などは喜んでいる訳ですが、当初、誰も「燃料価格を挙げてインフレを引き起こす」なんて言ってなかったわけで、現在のインフレは当初の目論みからかなり外れた動きです。

ということで、日本国内でいえば、①企業活動水準は特に変化なく、②燃料価格上昇で企業も製品価格を挙げざるを得ない、という状況です。燃料価格の上昇が企業の利益の圧迫要因となるので、企業は固定費、特に人件費を上げたくないのが本音でしょう。

そんなときに、政府は、儲かっているんだから賃上げしろ!というシュプレヒコールを送ってくるわけです。企業にとってはたまらない話です。さらに、賃上げしないと怖いぞ、とまで脅されている訳で、企業側はとにかくベースアップの振りをしないといけない立場に追い込まれたわけです。 ということで、企業が取った行動はというと、「とにかく、少なくてもいいからベースアップをするのだ」ということです。今回ほぼ一律と言っていいぐらいベア2千円~3千円のレベルで回答がなされているのは偶然ではないでしょう。

しかしですよ、トヨタの場合、ベアは6年ぶりです。新日鉄住金に至っては、14年ぶりのベアで、さらに2年で2千円!早々とベアを決めたローソンも12年ぶりです。6年~14年間で2~3千円のアップしかないって、実は賃上げと呼ぶにはかなりお粗末な水準だと思います。それを嬉々として報道しているマスコミの態度って、大丈夫なのか、という気分です。

繰り返しますが、企業活動水準に変化はないので、賃上げは即利益の圧迫要因です。なので、今日の株式市場はどんと400円近く下げています。中国やウクライナの影響とか言っていますが、最大の要因は賃上げの影響ではないかと思っています。

まあ、それも今年限りかな。。。アベノミクス失速で、来年にはベアなど議論にもならないんじゃないかと予想しています。

結論

国家は民間企業の賃金に入り込むな!もっと企業活動を伸ばすことに力を入れろ!

ではまた、ぐ~ぴょん

日本は大丈夫!・・・ファイナルアンサー?

この1週間で立て続けに悪い指標が出てきましたが、マスコミの皆さんはあまり騒いでおられません。

経常収支は1.6兆円の赤字

景気ウォッチャー指数は2か月連続低下

経常収支の悪化に関しては、日本にはまだ対外純資産300兆円があるから大丈夫といった論調もあれば、経常赤字になったら1000兆円の国債が売れなくなって日本は沈没するというのまで、いろんな説が流れています。

景気ウォッチャー調査結果は、2~3か月後の将来景気を示す先行きDIが40.0と先月より9ポイントも下落しています。これは消費増税があるから消費が落ち込むからだ、ということで皆さん納得されているようです。

これらの指標を見ての私のスタンスは、

結論

このまま日本が変わらなければ、日本は終わる。

ということです。

まず、経常収支の悪化の方から見て行きましょう。経常収支が赤字になるということはどういうことかというと、日本のお金が外国に出ていくということです。外国に出て行った日本のお金は、当然現地通貨に変えますので、円売りが進み、円安になります。

円安になれば輸出が増えて良いじゃないか、という人もいましたが、この1年アベノミクスで大幅な円安にしたにもかかわらず、一向に輸出が増えていないことを忘れてはいけません。もう日本は加工型貿易国ではないのです。生産はもう海外でやっているので、日本からの輸出は増えないのです。逆に円安になることで、輸入品価格が跳ね上がり、貿易赤字が「慢性的に」増えます。

日本からお金が出ていくということは、日本にお金が残らないということです。ということはどういうことかというと、1000兆円に上る国債の引き受け手がいなくなってしまうということです。

バカなこと言うな、日本の投資家にお金がないのなら、海外の投資家が国債を買うだろう。という方もいらっしゃると思います。その場合、これまで1000兆円の国債を前にして「日本の国債はほとんど国内で消化されているので、海外からの売り崩しのようなものは起こらない」と論を張っておられた方々はどうするのでしょうか。いつ海外勢から国債の売り崩しを受けてもおかしくない状態になるということです。これは(悪い意味で)すごいことですよね。。。

あと、景気ウォッチャー調査結果の方ですが、先行きDIが好景気の目安となる50を大幅に下回っています。これも、4月の消費増税のせいだよ、と日本の新聞は軽く流している向きがありますが、結構深刻な事態じゃないかと考えます。

日本人は「空気」に弱い民族と言われます。周りの雰囲気に自分を合わせてしまうといった感じですが、これまでの空気とこれからの空気は違うのでしょうか?

はい、これまでの空気は、まさにアベノミクス効果で、アベノミクスで今後伸びると勝手な解釈して、百貨店の高級品を買い始めるといったものでした。しかし、最近でこそベアとか叫ばれていますが、所詮2~3千円程度の話で、賃金の伸びも思ったほど期待できないという雰囲気は感じ始めています。その空気が蔓延しつつあるときに消費増税が来ると、ドーンと日本の空気が重くなります。それを機に、アベノミクスの再評価が始まり、自分たちは踊らさせられていただけだということに国民は気付くでしょう。そうなると消費なんてしなくなります。

一度消費から外れると、国中にまた消費しない空気が蔓延し、消費が大幅に低下します。そして、その空気を払しょくするだけのネタがないため、そのまま日本の上に居残ります。もうこうなったら、消費活動はアベノミクス以前より低い水準になってしまい、経済の低迷が続くでしょう。ちょうど消費税導入・消費税UPの時のように。。。

という具合に、暗い話になってしまいましたが、今後日本はどうすればよいのでしょうか?

答えは、「変化すること」です。これまで通りのやり方では、多少の改善が見られたところで大きな改善は期待できません。国民のみんなが痛みを感じながら、変化していかないことには、日本の将来はないと断言できます。

じゃ、どんなふうに変化すればいいのか?ここを明らかにしないと、やっぱり卑怯ですよね。ここについては、来週少し長めに書いてみたいと思います。その時まで待っておくんなまし。

ではまた、ぐ~ぴょん

理研が幕を閉じる前にすべき3つのこと(STAP細胞がもしねつ造だったら)

STAP細胞の論文の共著者である若山教授は、STAP細胞につき証拠がないので論文を取り下げるよう小保方氏らに提言しています。

STAP細胞証拠ない

同じ論文の共著者が「証拠がない」と発言するのはもはや末期症状で、これ以上引っ張るのは無理があります。

この論文は発表直後は大騒ぎになりましたが、その後再現試験が出来ない、とか、疑義のある画像が使われているとか、ネガティブが反応が相次ぎました。その後、小保方さんが出て来て説明すればいいのにパタッと沈黙を守るようになり、理研も「調査中」を繰り返すようになってしまいました。

違う細胞の画像を使用

さらに批判が高まるにつれ、作成方法を公開したり、その作成方法でなぜか小保方さんだけが成功したりするという「怪事件」が発生しています。

もちろん、この攻撃が、日本がSTAP細胞の研究で大きくリードするのを好まない諸外国の「陰謀」であるならいい(?)のですが、単に研究成果のねつ造であったなら大問題です。 ここでは、後者だった場合について書いていきます。

このSTAP細胞の論文は、小保方氏とチャールズ・バカンティ氏(ハーバード大学教授、小保方氏の留学先)、若山氏(山梨大学教授、元理研チームリーダー)と3人で書かれています。各人とも小保方氏と関係が深く(論文を共著するぐらいですから当たり前ですが)、外部から色々と問題点を指摘されても小保方氏に論文取り下げを要求するようなことはありません。

しかし、先ほど紹介した、理研公表の「作成方法」の文書中に

若山教授によりますと、STAP細胞ができた重要な証拠の一つである特定の遺伝子の変化について、論文発表前、研究チーム内では、「変化がある」と報告され信じていましたが、先週、理化学研究所が発表した文書の中では、変化はなかったと変わっていたということです。

STAP細胞 確信なくなった-NHK

という書き換えがあったようで、これが致命傷となります。若山氏はもうかばいきれなくなったと、論文取り下げを提言します。ほぼ、Checkmateですね。後は、長期にわたり「調査中」としてきた理研が調査結果を公表して、論文取り下げの流れでしょう。

今回の騒動で、日本の誇る理化学研究所も大きく看板に傷がついてしまいました。もしねつ造が事実なら、ライフサイエンスグループはクローズするべきだと思いますが、クローズする前にやっておいていただきたいことが3つあります。

  1. 今回のねつ造事件発生の背景・経緯と、なぜチェック機能が働かなかったかを調査・報告すること
  2. 他に同様のねつ造がないかどうかの調査
  3. 小保方氏の精神状態

1.は当然の話で、これを怠ると、また誰かがやらかします。そもそも捏造などというのは1人で出来るものではなく、組織が持つ雰囲気や考え方を反映しています。おそらく理研(のライフサイエンス部門)はねつ造してでも成果を出すような雰囲気を持っていたのでしょう。そこをあぶりださなければ、今回の事件は無駄に終わります。

2.もまた当然で、こういった事件は氷山の一角なので、他にも必ず同種のものがあります。クローズする前にそこを綺麗にしていっておいてほしいものです。

3.は日本で男女差別を受けている「リケジョ」のための話です。ただでさえ女子は研究には向かないなどと言われ差別を受けている「リケジョ」さんが、今回の事件で「やっぱりな」とさらにヒドイ差別を受ける可能性が高いです。もし小保方さんが誇大妄想癖があったとか、研究成果へのプレッシャーがきつく精神に変調をきたしていたとかいうのがあったなら、それを公開して、小保方さんは例外であるという話にしてあげてもらいたいと思います。でないと、本当に女子は研究に向かないという論調にされてしまいかねません。。。

いずれにせよ、理研は早急に真実を明らかにすべきでしょう。

ではまた、ぐ~ぴょん

日本人男性の家事労働はなぜ世界最短なのか?

OECDの調査で、日本人男性の家事労働時間が、先進国最短だったという調査結果が出ています。

日本人家事労働時間比較

この記事はReutersの記事が出典です。

こういった記事は都合のいいところを切り出して報道していることが多く、正確に内容をつかむためには元データに当たる必要があります。

元データ・・・

さてこれを見ると、色々面白いものが見えてきます。

確かに、日本人男性は家事労働(Routine Housework)の時間は24分と、インド・韓国に次いで短いです。

とすると、さぞかし日本人女性は家事労働に時間を取られて大変かというと、日本人女性はTVの時間が最長です。また、スポーツの時間は短く、ここから見えてくる日本人女性像は、いわゆる「オバタリアン」(古いな。。。)と呼ばれる、家事をだらだらやって、残りの時間を横になりながら(スポーツせず)テレビを観ているというものですが、こっちの方が面白い記事になりそうですけど、どこも記事にしていません。。。

なお、睡眠時間は、男女ともに世界最短水準で、イタリア人と比べると1時間ぐらい睡眠時間が短くなっています。この辺りが、楽天的イタリア人と国民総悲観的日本人の違いを生んでいるかもしれません。

さて、このような違いを生む最大の要因は何かというと、労働時間(Paid Work)です。フランスの173分を筆頭に、先進国は200分台前半に偏っていますが、日本人男性はなんと375分(!)です。実にフランス人の倍の時間費やしています。最も労働集約的っぽいメキシコでも368分です。日本人は家事もせず、睡眠時間も削って、持てる時間を労働に費やしているのです。

日本のマスコミも、海外の通信社が報道して、たまたま日本についてのコメントが付いていたというだけでそのまま転載するのでは何の存在価値もありません。家事労働が短いという指摘を受けているのなら、なぜ短くなっているのかとか、ちゃんと元ネタまで入って行って、調べる必要があるでしょう。通信社は情報をそのまま流すのが仕事ですから、新聞社はもう少し自分なりの調べものをして記事を書いてほしいものです。

結論

日本人男性は家事労働が世界で最も短いのは事実だが、決してサボっている訳ではない。睡眠やスポーツに使える時間も増やすために、効率的な仕事のやり方を模索しよう。